[本書の概要]
新春特別企画
子どもに「人口減少社会」を生き抜く力を！
――学校で、今すぐすべきこと
2040 年、896の都市が消滅する可能性――増田寛也氏編著『地方消滅』（中公新書）は、日本に大きな衝撃を与えました。今、小学１年生の子どもが2040 年に31歳。学校は、まさに今の子どもたちに、このたいへん厳しい社会を生き抜く力を身につけてやらねばならないのです。また学校自体のあり方も、必然的に変容が求められます。すでに日本各地で変化の萌芽が見られます。学校が地域コミュティの核となり、地域の人口増加にまで至っている島根県海士町。地域を担う人材育成はどう行われているのでしょうか――新春特別企画と銘打って、人口減少社会下の学校の役割・あり方を探ります
特集
大きく変わる英語教育 2015年度から学校が取り組めること
――有識者会議「五つの提言」を踏まえて
文部科学省の「英語教育の在り方に関する有識者会議」から、今後の英語教育の改善・充実方策に関する報告が出され、英語教育改革の大枠を決める「五つの提言」が示されました。提言内容が具体化されるのは2018 年以降となる見通しですが、将来的に役立つ英語力を子どもたちにつけるためには、改革の方向性を念頭に置いたうえで、来年度以降の英語教育に望む必要があると思われます。そこで本特集では、「五つの提言」をもとに今後の英語教育はどう変わるのか、そして、改革の方向性を踏まえて各学校で来年度から取り組めること、本格実施に備えて取り組んでおくべきことは何かについて解説・提案します。
第４次提言を読み解く
２つの「達成度テスト」でよりよい入試となるのか
人物本位の入試の問題点は何か
【資料】海外の大学入試の実態
小学校・中学校にどう影響するか
| 
