新学習指導要領と学校経営全課題
[本書の概要]
◆新学習指導要領に基づく教育課程経営においてクリアしておくべき課題を幅広く取りあげ，具体的「経営方策」を明示します！
★教育改革の一つの仕上げとも言える新学習指導要領に基づく教育課程の編成・実施は，「生きる力」という教育理念の具現に他なりません。「確かな学力・豊かな心・健やかな体」を育むのバランスのよい教育の実現・具現が強く求められ，各学校・各教師はその責務に応えなくてはなりません。学校は新教育課程に基づく具体的な全体計画や指導計画を作成し，それに基づく授業を確実に行う授業力を更新し，新たに必要な教材や学習環境等の条件の整備も早急に進めなくてはなりません。さらには保護者や地域の理解と協力を得ることにも努める必要があります。
★これらの新学習指導要領実施上の課題を総整理し，すべての課題に経営方策をダイレクトに提示します！
☆学校教育法施行規則新旧対照表付き！
[編集] 寺崎千秋 [刊行日] 2009-03-27 [形態] ムック
[定価] 2640 円（税込） [判型] B5判 [ISBN] 978-4-87380-521-4[雑誌コード] 63015-10
[定価] 2640 円（税込） [判型] B5判 [ISBN] 978-4-87380-521-4[雑誌コード] 63015-10
[本書の目次]
はじめに
第１章 再点検すべき改訂趣旨の徹底理解
１．新学習指導要領改訂の意義を学校経営に盛り込むには？
２．「生きる力」について教職員への共通理解の徹底を図るには？
３．知識・技能の習得を図るための指導を若手教員にも理解させるには？
４．教科主任が把握しておくべき思考力・判断力・表現力等の育成とは？
５．習得・活用・探究の学習指導を学校経営に盛り込むには？
６．言語能力の育成に共通理念のもと学校一丸で取り組むには？
７．豊かな心・健やかな体の育成を学校の教育活動全体を通じて行うためには？
８．障害のある子どもへの対応とは？
９．学習意欲の向上と学習習慣の確立の方策とは？
10．授業時数の増加への対応方策とは？
11．学校行事と学校運営の課題とは？
12．学習と指導のバランスとは？
13．小・中を通した指導内容の関連への対応と具体的方策とは？
14．重点指導事項と自校の実態への対応のポイントは？
第２章 新しい職をふまえた組織編成
１．校長のリーダーシップと学校組織マネジメントとは？
２．副校長の新設と学校経営課題とは？
３．主幹教諭の新設と学校経営課題とは？
４．指導教諭の新設と学校経営課題とは？
５．道徳教育推進教師と学校経営課題とは？
６．特別支援教育コーディネーターと学校経営課題とは？
７．新しい職と校務分掌の工夫は？
８．校内研修計画の推進と組織づくりとは？
第３章 小学校における新しい学習活動の充実のための経営方策
１．総則の改善事項と移行期間中の留意点を明確に把握するためには？
２．言語活動の充実のための経営方策とは？
３．理数教育の充実のための経営方策とは？
４．道徳教育の充実のための経営方策とは？
５．伝統や文化に関する教育の充実のための経営方策とは？
６．スリム化した総合的な学習の時間の充実のための経営方策とは？
７．体験活動の充実のための経営方策とは？
８．外国語教育の充実のための経営方策とは？
９．活用型学習の充実のための経営方策とは？
10．副教材・教具の活用にかかわる経営方策とは？
11．情報モラル指導のための経営方策とは？
12．幼稚園・保育所との連携を図るための経営方策とは？
13．安全管理・危機管理にかかわる経営方策とは？
14．評価規(基)準の共有にかかわる経営方策とは？
第４章 中学校における新しい学習活動の充実のための経営方策
１．総則の改善事項と移行期間中の留意点を明確に把握するためには？
２．言語活動の充実のための経営方策とは？
３．理数教育の充実のための経営方策とは？
４．道徳教育の充実のための経営方策とは？
５．伝統や文化に関する教育の充実のための経営方策とは？
６．スリム化した総合的な学習の時間の充実のための経営方策とは？
７．体験活動の充実のための経営方策とは？
８．外国語教育の充実のための経営方策とは？
９．活用型学習の充実のための経営方策とは？
10．副教材・教具の活用にかかわる経営方策とは？
11．情報モラル指導のための経営方策とは？
12．安全管理・危機管理にかかわる経営方策とは？
13．評価基準の共有にかかわる経営方策とは？
第５章 新教育課程に向けた学校評価の考え方
１．移行措置期間における学校評価の意義とは？
２．移行措置期間の学校グランドデザインのポイントは？
３．積極的な情報提供の重要性とは？
４．子ども・保護者へのアンケート調査を有意義に行うためには？
５．自己評価の実施・公表を有意義に行うためには？
６．保護者など学校関係者による評価を有意義なものにするには？
７．学校評価の透明性と双方向性を実現するには？
第６章 保護者・地域の理解が得られる広報活動
１．新学習指導要領下での学校経営方針を伝えるには？
２．「生きる力」「確かな学力」への理解を求めるには？
３．移行措置期間への理解を求めるには？
４．授業時数の増加した教科への対応を伝えるには？
５．体験活動の安全管理の徹底を伝えるには？
６．職場体験活動への協力を求めるには？
７．学習習慣と家庭学習への協力を求めるには？
８．全国学力・学習状況調査結果の活用を図るには？
９．道徳教育への理解を求めるには？
10．外部人材への理解を求めるには？
11．長期休業日における授業日の設定と学校裁量への理解を求めるには？
●資料●
学校教育法施行規則の一部を改正する省令
学校教育法施行規則新旧対照表