[本書の概要]
特集1 共働き・貧困世帯の増加、学校への無関心… いまどきの保護者・地域との関係づくり 「学校は忙しい。また対応しきれない課題も山積している。だから校内はもとより、保護者や地域とよい関係をつくり、校外の資源も取り込んで学校をマネジメントしていくべきだ」と言われています。しかし、保護者の実態を見てみると、共働き世帯や貧困家庭の増加、また地域に目を向けると単身世帯や子どもがいない家庭の増加、さらに人口減少による過疎化が進行しています。保護者や地域のあり方も多様化するなかで、学校はそれぞれの状況に応じて対応し、よりよい関係づくりを工夫していかなければなりません。保護者も地域も、もちろん学校も、当事者皆が無理なく前向きに学校教育にかかわっていけるようにするために、学校がどう取り組んでいけばよいのかを探ります。 特集2 次期学習指導要領のキーワード 「アクティブ・ラーニング」とは何か 平成26年11月20日、下村文科大臣は次期学習指導要領の改訂に向けて、中央教育審議会に諮問を行いました。その諮問理由のなかでとりわけ注目を浴びているのが、課題の発見と解決に向けて主体的・協働的に学ぶ学習である、「アクティブ・ラーニング」です。従来の教育課程下でも、「総合的な学習の時間」等で課題発見・解決的な学習は行われてきましたが、今後は教科・領域を問わず、子どもの主体性を引き出す能動的な学習へと授業を転換させることが求められると予想されます。学校管理職が「アクティブ・ラーニング」の基本を学び、授業改善の一環として場面に応じて段階的に取り入れていけるように、ALの概要、求められる背景、具体的なALの例、導入や実施にあたっての留意点等を解説します。
第4次提言を読み解く
2つの「達成度テスト」でよりよい入試となるのか
人物本位の入試の問題点は何か
【資料】海外の大学入試の実態
小学校・中学校にどう影響するか
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